株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメント（本社：東京都中央区、代表：太田黒夏生）は、同社が運営する会員制マーケティング支援サービス「M Marketer Japan」は、首都圏・大阪圏の18歳から69歳の男女が住む世帯を対象としたインターネット接続回線利用実態調査を実施。結果を発表した。調査は2000年３月以来年２回行っているもので、今回発表された調査結果は昨年９月に調査されたもの。今回の調査結果では、2000年３月の調査開始以来、増加を続けていた自宅でのネット利用世帯数の増加率が最も低く、ほぼ横ばいとなった。また、ネット利用世帯の増加にストップがかかったことによって、今後ネットビジネスは全世帯の６割のパイの奪い合いになるとしている。

　一方で、ネット利用世帯の増加が足踏みをする中、ADSL利用世帯の増加率は前回と同様高く、全世帯の１割、ネット利用世帯では17.6％の利用となり、ISDN利用世帯数と並んだ。この増加に伴いアナログ回線を利用する世帯は大きく減少しており、ナローバンド利用世帯は４割を切った。

　またADSLの利用世帯数拡大でブロードバンド利用世帯は２割を声、ナローバンド対ブロードバンドの比は３：１から２：１へとその差が減少。今後利用したい接続回線についても、前回調査時と同様光ファイバー接続が最も多く、ADSL、ISDNと続いた。


株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメント
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