中堅・中小企業市場のリサーチなどを手掛けるノークリサーチは２日、2010年の国内中堅・中小市場における「メールの利用シェアと評価に関する調査」（対象：年商500億円未満の中堅・中小企業、有効サンプル数：1,400件、実施時期：2010年８月、メールサーバは含まない）の分析結果を発表した。

　これによると、「メールは手元にあるものを使う」という志向が強く、WindowsOSに付属している「Microsoft Outlook Express／Windows Mail／Windows Live Mail」や、Microsoft Officeの「Microsoft Outlook」が全体の６割以上を占めた。

　それ以外にも無償、またはシェアウェアなど安価な製品／サービスの利用が目に付く。中堅・中小企業にとっては、メールアプリケーションに対してあえて対価を払う、という意識が希薄であるといえる。

　送受信されるメールデータの保存先は社員個人のPC内が大半で、会社として何らかの管理／運用をせず、個人管理に任せているケースが少なくない。専門企業へのアウトソースも含めて、リスク回避の必要性とそれにかかるコストを比較し、なかなか対策実施に踏み込めない企業が多いものと推測される。

　導入済みのメール製品／サービスの継続利用については、利用を続けるが 81.7％と極めて高い値を示している。多くの中堅・中小企業は「手元にあったものをそのまま使う」という理由でメールアプリケーションを選んでいることから、最初に使い方を覚えたメールアプリケーションを使い続ける傾向が強い。日々の利用頻度も高く、「ユーザーの慣れ」という点ではスイッチコストが非常に高いといえる。

　また、利用しているメールアプリケーションのコストパフォーマンス評価として、「導入／サポートの価格は妥当か」といった観点で調査。評価の高い製品／サービスはいずれも、Webサイトなどでサポート情報を広く公開している点で共通している。有償サポートを契約するケースが少ない中堅・中小企業にとっては、極めて重要なポイントといえる。

株式ノークリサーチ
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