株式会社ニューロン・エイジ（本社：大阪府大阪市、代表：石塚昌博）は４月16日、商品開発に焦点を当てたSNSサイト「マイデア」を開設した。

　マイデアは、ジャンルを問わず「製品／商品開発」に関する自分のアイデアを発表し、それについて他ユーザーと意見を交わすことができるコミュニケーションサイト。オープン型のSNSで、設立したコミュニティや投稿意見は誰でも閲覧可能。自分の意見を投稿したりコミュニティに参加してアイデアを出す時に会員登録が必要となる。

　利用／登録は無料で、企業／個人問わず参加は可能。登録する事でマイページを持ち、参加コミュニティや近い感心／興味を持つユーザーを管理できる。

　ニューロン・エイジのマイデア担当者はこれについて「個人的に、アイデアを商品にするのにどうしたらよいかを考えて開設に至ったのがマイデア。特許を取って企業に売り込むという方法もあるが、普通の人でそこまでできる人は少ないし、そこまで考えてはいないという人が多い。だが、誰でもアイデアや既存の商品／サービスに対する不満、不便と思う点などは考えているし、従来は諦めるしかなかったがそういった考えをオープンにして他の人とそれについての意見を交わせるようなサイトがあればと思った」と話す。

　「弊社はゲーム開発を主な事業として手がけているが、これは個人的な見解だがゲームのようにインタラクティブなデザインは多方面で応用できるものが多い。例えば家電などもそうだが、業界が違うと意見を出すことはまずできないし、そもそも違う業種／業界の人とコミュニケーションを取れることもほぼない。そこでマイデアを介して、色んな業界、業種、立場の人が垣根を越えてアイデアのやりとりをできたらと考えた」（ニューロン・エイジ）

　またビジネスモデルについては「アウトソーシングの『アウト』をクラウド（一般ユーザー）に置き換え『クラウドソーシングモデル』というのを考えている。例えば現状で提供中の商品開発コミュニティを、何らかの製品化を考える企業に提供し、一般ユーザーから有効なアイデアをもらうといった形」とコメント。「既存の製品／商品についてサイト上で意見を発表しようという人は、それに熱中している、いわゆるリードユーザーの可能性が高い層でもある。そういったユーザーをネットワークできるのが弊社にとってマイデアを運営する最大のメリット」と話した。ただ収益モデルの確立については「まだβ版なので、正式版の提供時にはと考えている段階。今年の秋口をめどに確立できれば」としている。

　なお今後は企業がマイデアを使って実際の製品化等に成功した場合、コミュニティの参加者に何らかの形でリターンを提供する仕組みも導入していく予定。「現在（2008年４月18日時点）のユーザー数は約30名程度だが、今後は当面10万ユーザーの突破を目標にしたい」と話している。

マイデア
http://www.mydea.jp

株式会社ニューロン・エイジ
http://www.neuron-age.co.jp/