Ｅメールマーケティングのコンサルティング等を手がけている株式会社カレン（本社：東京都千代田区、代表：山内 善行）は、総合広告代理店の株式会社デルフィス（本社：東京都千代田区、代表：大高 英昭）、及び消費者行動論、マーケティング・リサーチの研究で著名な清水聰氏(明治学院大学経済学部経営学科教授)の三者による共同研究「ネットリサーチと郵送調査の『差・測定調査』」の結果を発表した。

　「差・測定調査」は、ネットリサーチと郵送調査の結果にどの程度の差が生じるのかを調査したもの。

　 　インターネットを利用したアンケート調査「ネットリサーチ」は、安価で迅速な実査が可能な調査手法であるが、調査対象がインターネットユーザーに限られているため、郵送など従来の調査手法に比べると、代表性に劣り、調査結果にネットリサーチ特有の偏向が見られることがあるとされている。

　そこで今回の調査は、この差をどのように捉え、今後のアンケート調査を進めていく上でどのような点に留意すべきかを確認し、「ネットリサーチ」の有効な活用を推進していくことを目的として実施された。

　インターネット調査において、調査対象は、インターネット調査会社モニター、全国の運転免許保有者。調査時期は2002年12月、回収人数は700人。比較調査（調査手法：郵送調査）では、対象、時期を同様と紙、回収人数は824人で行われた。

　二つの調査で全く同じ設問の調査を実施。サービス業など5つのジャンルについて、　「商品／ブランド再生（純粋想起）」「商品／ブランド再認（助成想起）」「商品／ブラ ンドのイメージ」「商品／ブランド利用実態」「ジャンル重視ポイント」「ジャンル毎の利用意向」の6種類。

　調査分析の結果、ネットリサーチと郵送調査の調査結果の間では、再認(ブランド名を挙げて認知を尋ねる設問）、利用実態、利用意向について差異が比較的小さいことがわかった。

　また、「ブランド数があまり多くなく、成熟している商品ジャンル」についての質問や、択一の質問(シングルアンサー)についても同様に差は小さいものであった。これは、この種のアンケート調査について、郵送調査をネットリサーチに代替することが可能であることを示している。

　カレンは、この種のアンケート調査について、インターネット利用者はもはや特殊なサンプルではなく、商品ジャンルや質問の方法を配慮した調査であれば、郵送調査を「ネットリサーチ」に代替することが可能であるとしている。

　現時点においては、商品ジャンル、調査項目、質問法によって、回答に差が見られることもあり、ネットリサーチで把握することのできる母集団は全体の８割程度であることから、「ネットリサーチ」と郵送調査の使い分け、組み合わせによるスピードアップとコストダウンが有効であるという結論を出している。

調査詳細
http://www.current.co.jp/report/

株式会社カレン
http://www.current.co.jp/info/index.html