シニアマーケットの専門コンサルティングを手がけている株式会社シニアコミュニケーション（本社：東京都渋谷区、代表：山崎伸治）は、同社を事務局とし、シニアマーケット開拓に向け、業種を超えた企業による「実践的シニアビジネス研究会」を立ち上げたと発表した。

　「実践的シニアビジネス研究会」は、共同でアクティブシニア層の特性を理解し、様々な業種の視点から捉え、最適な商品、サービス開発、コミュニケーション手法の確立を目指すもの。

　同研究会には、野村不動産株式会社、明治製菓株式会社、株式会社ティップネス、全日本空輸株式会社、株式会社ホテルオークラ、中部電力株式会社などの他、飲料、電機、教育、音楽、旅行、アパレル、寝具、印刷などの様々な業種15社の参加を得た。 　既に開始した、シニア向け実態調査では、同一モニターに対して、消費、生活実態や、口コミ、ブランドロイヤリティなどの多方面から、合計300問以上のアンケート調査などを行うことで、立体的にシニア層の実態を解明していくという。

　また、若年層と同じような手法でない、シニア層に向けた、効果的なプロモーションのあり方を探ってゆく他、国内、外のシニアビジネスのケーススタディなどを行う。参加企業間での新ビジネスの立ち上げなどについても積極的に取り組んでいくとしている。 　事務局となるシニアコミュニケーションは、シニアマーケット専門のコンサルティング会社として、多くの企業、行政機関の戦略、施策立案、商品開発などに関わってきた。30万部を発行しているライフスタイルマガジン「STAGE style」、シニア向けコミュニティサイト「STAGE」、及び１万人のシニア会員を組織する「MASTER」などを運営。様々なシニアのプロジェクトに携わってきた実績を持っている。

株式会社シニアコミュニケーション
http://www.senior-com.co.jp