インターネットコム株式会社（本社：東京都港区、代表：小林祐介）と株式会社インフォプラント（本社：東京都新宿区、代表：大谷真樹）は、10代から60代のメールアドレス所有者300人を対象に行った調査の結果を発表した。これによると、普段利用しているメールアドレスを「全ての人に教える」ユーザーが26％であったのに対して、「ごく近しい人にしか教えない」ユーザーは62％を占めているという事がわかった。その理由としては、「ウイルスメールやアダルトメールなどの不愉快なメールが届くため」「信用できない人に教えて嫌がらせを受ける可能性がある」といった声が挙がっていた。

　また、「できれば教えたくない」ユーザーは「重要性の低いメールが増加する」「親しい人とだけメール交換をしたい」という理由を挙げているが、同様の理由から「教えない」とするユーザーも存在している。

　複数のメールアドレスを用途によって使い分けているのは全体の81％で、インターネット利用歴が５年以上のユーザーでは91％におよぶ。なお、メインアドレスとして最もよく利用されているのは「Webメール」や「携帯電話／PHS のメールアドレス」の各９％を大きく引き離し「プロバイダーのメールアドレス」68％がトップであった。

　また、プロバイダーのアドレスをメインアドレスとして利用しているユーザーには、それを主に友人やプライベートの連絡、金融機関の登録等用にしている場合が多く、メールマガジンの購読や懸賞応募に利用しているのは少数派であった。一方、「携帯電話／PHS のメールアドレス」は、急ぎの連絡や友人とのコミュニ ケーションなどに利用されており、「Webメール」「転送メール」はメールマガジンの購読や懸賞の応募、外出先のメールチェックなどに利用されているもよう。

　これらの事から、全体的にはメールマガジンの購読や懸賞の応募のみならず、あまり親しくない人とのコミュニケーションにもセカンドアドレスを使用するといった傾向がうかがえる。なお、迷惑メールやウィルスメール対策として「メールの転送サービス」を利用しているのは23％に過ぎないが、「利用している」ユーザーの中にはメールの転送機能以外にも迷惑メールを防ぐための様々な機能を利用しているユーザーも存在する。

　ちなみに、無料の「メール転送サービス」サービスを利用しているユーザーに、有料化しても利用するかと尋ねたところ、「利用したくない」が88％を占め、多くができれば転送メールサービスは無料で利用したいと考えていることがわかった。また今後、転送メールサービスにほしい機能としては「広告メールなどの迷惑メール を排除する機能」「件名だけを転送する機能」「無料サービスの継続」などが挙げられている。

調査結果詳細
http://japan.internet.com/research/20020626/1.html

インターネットコム株式会社
http://japan.internet.com

株式会社インフォプラント
http://www.info-plant.com/