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インターネットコム株式会社（本社：東京都港区、代表：小林祐介）は、インターネット上の健康情報サービスの利用者のうち「健康な人」に着目して、インターネットを活用したヘルスケアサービスの利用実態と認知度、ニーズ等について調査、ビジネス展開の可能性を検証した。アンケートの回答者は全国のインターネット利用者で、年齢層は20歳代から60歳代以上まで。10歳階級ごとに各60サンプルと均等になっている。健康管理や病気予防のために日頃やっていることはあるかという質問には、「日常生活の中でなるべく運動するようにしている」「食事に気を配っている」などが過半数を占め、健康への関心や意識は高いことが伺える。
健康管理や病気の予防についての情報源については、テレビ、ラジオなどの放送」が最も多く、ついで「新聞・雑誌等」「口コミ」の順となっており「インターネット」と回答したのは全体の30％であった。
「ホームページでの情報発信」は、全体の69.0％が知っていると回答しており、「健康食品などの通信販売」「医療機関情報」の認知度も高かったが、運動プログラムの提供やメール等による健康相談などの認知度は低かった。同アンケートは、インターネットユーザーを対象にしているにも関わらずこのような結果であったため、一般を対象に考えると認知度はさらに低いと思われる。 「ホームページでの情報発信」は40.3％が利用したことがあるが、「利用したことがない」という回答も42.3％に上っており、健康に関心はあるがインターネットと絡めて考える人はまだ半数程度にすぎないと言える。一方で、「健康食品や健康器具の通信販売」は57人（19.0％）が利用したことがあると回答しており、通信販売については認知度、利用度とも意外に高い結果となった。手軽に情報を得ることができる点が最もメリットと感じられているようである。
これらの結果考えられることは、特に医療に関しては、インターネットの匿名性や手軽さといったメリットよりも、対面による安心感や効果の方をより重視する傾向が見られた。疾病に関する情報とともに、医療機関や医師の評判、情報のニーズが高い。
逆から見れば現状では情報提供が十分ではないことがわかり、ニーズ面から考えると、わが国でｅヘルスを普及させるためには、提供される情報の信頼性を高めることや、インターネットならではの独自性を見いだせるようなサービスを提供することが必要だ。
インターネットコム株式会社
http://japan.internet.com/
調査結果詳細
http://japan.internet.com/research/20020109/1.html
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